ブランズウィック・グループがアカデミーヒルズで「ステークホルダー・エンゲージメント」に関する連続セミナーを開催
ブランズウィック・グループはアカデミーヒルズにおいて、2024年2月および3月に「ステークホルダー・エンゲージメント」をテーマにした連続セミナーを開催しました。
ブランズウィック・グループはアカデミーヒルズにおいて、2024年2月および3月に「ステークホルダー・エンゲージメント」をテーマにした連続セミナーを開催しました。
日本におけるステークホルダー資本主義の第一人者であり、ブランズウィック・グループ のシニア・アドバイザーを務める渋澤健が、高祖父で「日本の資本主義の父」と呼ばれる渋沢栄一の思想を踏まえて、今日のESGを巡る動向や、その下での日本企業にとっての課題や機会について語る。
ブランズウィック・グループのパートナーの宇井理人が、取締役会メンバー・経営陣向けに役員研修プログラムを提供する公益社団法人会社役員育成機構(BDTI)主催の「ガバナンス・インサイト・ラウンドテーブル」において、「マルチ・ステークホルダー・エンゲージメント」をテーマにスピーカーを務めました。
ブランズウィック・グループのシニア・アドバイザーのヴィクラム・リメイエと、インド代表・パートナーのコゼム・マーチャントは、一般社団法人 日本経済団体連合会(経団連)の南アジア地域委員会企画部会にて、対インド投資をテーマに意見交換を行いました。
ブランズウィック・ループのシニア・アドバイザーで、米国通商代表(USTR)、国務副長官、世界銀行グループ総裁を歴任したロバート・B・ゼーリックが来日し、テレビ東京『ワールドビジネスサテライト』(WBS)のインタビューに答 […]
重要課題における戦略アドバイザリー能力の更なる強化へ
企業による納税を巡る問題は、税務専門家だけが取り扱う領域ではなく、「政治化」が進んでいる。欧州のパブリックCbCRをはじめ納税の透明性強化を求める国際的な潮流が強まるなか、日本企業でも、コンプライアンスの領域を超えて、戦略的に税務に関するポリシー策定やストーリー構築を行い、能動的にコミュニケーションを行っていくことが重要になる。
多くの日本企業は、国内市場の縮小を見越して、海外市場に生き残り・成長への活路を見いだしており、業界をまたいで、売り上げ・利益、従業員数、株主構成と、あらゆる点で海外比率が高まっている。これまで日本企業は、M&Aなどを活用して海外進出を進めてきたが、今後の海外市場における持続的な成長に向けて、二段階の本質的な課題を提起したい。
日米経済関係の重要性が一層高まるなか、経団連とブランズウィック・グループは、「日米グローバル企業の経営トップに対する意識調査」を公表した。同調査では、M&Aと社会課題対応を切り口として、日米トップ企業約20社の経営層に個別インタビューを行い、米国の経営環境に対する日米の経営層の認識の共通点・相違点を分析した。