知見

量子コンピューティングは、地政学、業種間連携、技術革新が交差する先に革新的な未来をもたらすと期待されるものである。慶応義塾大学の伊藤公平塾長が量子コンピュータの可能性と課題を語る。

米国では多様なステークホルダーからDEI（Diversity, Equity, and Inclusion）に対する揺り戻しの動きが見られ、訴訟、株主提案、SNSキャンペーンなど、さまざまなかたちで意見表明が行われている。第2次トランプ政権の誕生はこうした動きを加速させる可能性があるが、日本企業としてはDEIによる企業価値の向上という本質に立ち返り、戦略的に対応することが求められる。

企業の事業活動は、様々なステークホルダーとの関係性の上で運営されている。日本企業が加速する環境変化に対応し、また、海外市場や新規分野での活動を本格化する中で、戦略的な「マルチステークホルダー・エンゲージメント」が重要性を増している。本稿では、ブランズウィック・グループが40年近くにわたって世界各地のグローバル企業を支援してきた経験をもとに、「マルチステークホルダー・エンゲージメント」の実装をいかに行うべきかを概説する。

日本におけるステークホルダー資本主義の第一人者であり、ブランズウィック・グループ のシニア・アドバイザーを務める渋澤健が、高祖父で「日本の資本主義の父」と呼ばれる渋沢栄一の思想を踏まえて、今日のESGを巡る動向や、その下での日本企業にとっての課題や機会について語る。

企業による納税を巡る問題は、税務専門家だけが取り扱う領域ではなく、「政治化」が進んでいる。欧州のパブリックCbCRをはじめ納税の透明性強化を求める国際的な潮流が強まるなか、日本企業でも、コンプライアンスの領域を超えて、戦略的に税務に関するポリシー策定やストーリー構築を行い、能動的にコミュニケーションを行っていくことが重要になる。

多くの日本企業は、国内市場の縮小を見越して、海外市場に生き残り・成長への活路を見いだしており、業界をまたいで、売り上げ・利益、従業員数、株主構成と、あらゆる点で海外比率が高まっている。これまで日本企業は、Ｍ＆Ａなどを活用して海外進出を進めてきたが、今後の海外市場における持続的な成長に向けて、二段階の本質的な課題を提起したい。

日米経済関係の重要性が一層高まるなか、経団連とブランズウィック・グループは、「日米グローバル企業の経営トップに対する意識調査」を公表した。同調査では、M＆Aと社会課題対応を切り口として、日米トップ企業約20社の経営層に個別インタビューを行い、米国の経営環境に対する日米の経営層の認識の共通点・相違点を分析した。

ＥＳＧ（環境・社会・企業統治）は、企業経営や金融市場の重要テーマとして定着した。地球規模で環境・社会問題が深刻化する下で、企業や投資家にも、サステナブルな社会を目指すＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）への行動が求められる。能動的にＥＳＧを活用して、ステークホルダーとの間で信頼関係を構築し、企業価値を高めていくためにはどうすればよいか、改めて問い直してみたい。

日本触媒の代表取締役社長（当時）である五嶋祐治朗氏は、ブランズウィック・グループ の土屋大輔、坂亜祐実とのインタビューで、紙おむつ用素材から電気自動車のバッテリー用素材まで、その時々の時代の要請に応じて変遷する製品ポートフォリオにおける自社技術や他社提携に関する秘訣について語る。

ブランズウィック・グループ が東京における初の常設事務所を開設するにあたり、創業者兼会長のアラン・パーカーが、自身の父の日本への 愛に思いを寄せた。

東京電力HD会長（当時）である川村隆氏は、ブランズウィック・グループ の土屋大輔に、福島原発事故後の未来と、「ラストマン」の視点によって従業員の活性化について語った。

2011年に東日本大震災が発生した際、ロンドンの日本大使館が直ちに危機コミュニケーションにとりかかった様子を振り返る。

中外製薬とソニーの取締役会を率いる永山治氏（当時）が社外取締役の役割について語った。

株式会社三菱総合研究所理事長を務める小宮山宏氏は、労働人口の高齢化が経済構造の「プラチナ社会」への進化のきっかけになりうると語る。